IT人材は本当に不足している? IT人材不足の現状から、採用のポイントまで解説

多くの業界で必要とされているIT人材。しかし、その数が不足しているといわれています。この記事ではIT人材不足の現状を解説するとともに、IT人材を採用し、育成するためのポイントを紹介します。

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IT人材は本当に不足している?

IT人材は本当に不足している?

現在、IT業界は「人材不足」といわれています。しかし実際に、人手は足りていないのでしょうか?

経済産業省が公表した「IT人材需給に関する調査」によると、IT関連市場規模の拡大に伴って、2030年までIT人材の不足は年々増加すると予想されています。

需要の伸びによって必要とされる人数に違いが出るので、経済産業省では「高位」「中位」「低位」の3段階のシミュレーションを実施しています。需要の伸びに関して「中位」を見てみても、2030年には約45万人の人材不足になる可能性があるので、IT人材の不足は深刻な問題といえるでしょう。

IT人材需給に関する主な試算結果

参考:経済産業省 IT人材需給に関する調査 調査報告書

IT人材とは

そもそも「IT人材」とは、主に情報サービス業、ITサービスやソフトウエアなどを提供するIT企業、ITを活用する一般企業の情報システム部門などに属する人材のことを指します。また、ITを活用してビジネスを展開する事業に関わる現場IT人材、デジタル人材とよばれる人材も今後、さらに必要とされていくと予想されます。

デジタル化を推進するために「デジタルビジネス事業部」のような部署を設置する企業も増加しています。そのため、そこで働く従業員もこれからはIT人材としてのスキル需要が高まるといわれています。IT人材の人材像は幅広く多岐にわたるため、経済産業省ではIT人材を以下のタイプに分類しています。

  • 従来型IT人材
  • 高度IT人材
  • 先端IT人材

「従来型IT人材」とは、古くなった技術や仕組みをもとに構築されたレガシーシステムの請負開発、運用、保守に従事している人材のことです。

それと逆の立場にあるのが最新のデジタル技術を駆使し、企業や従業員に価値を提供できる「先端IT人材」です。AI技術、クラウド、ビッグデータなど最新技術を使いこなすスキルを生かし、人事、企画、経営などの分野での活躍が期待されます。そのため、先端IT人材は今後も需要が高まり続けるでしょう。

高度IT人材は、ビジネスを効率化するスキルのほか、システムに新しい価値を生み出す人材です。より専門性の高いスキルを持つ人材で、アナリストやシステムアーキテクト、プロジェクトマネージャーのほか、デザイナーやクリエイターとよばれる人々もここに含まれます。

IT人材不足の現状

労働力人口が減少する一方で、DX(デジタル・トランスフォーメーション)が推進され、IT人材の需要と供給のバランスは崩壊し、IT人材は深刻な人材不足に陥っています。「DX」とは、企業がAIやビッグデータなどのデジタル技術を用いて、業務フローを改善したり、ビジネスモデルを革新したりすることを意味します。

総務省が2021年7月30日に公表した「令和3年版情報通信白書」でも、DXを推進するにあたっての「人材不足」が指摘されています。米国、ドイツ、日本の3国でDXを推進するうえで最も大きなものとして挙げられている課題が「人材不足」でした。中でも、日本は「人材不足」を感じる企業が5割を超えており、米国の約2倍と突出して高い数値でした。日本におけるIT人材不足の深刻さを物語っている数値といえます。

デジタル・トランスフォーメーションを進める際の課題

参考:総務省「令和3年版情報通信白書」

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IT人材が不足している理由

すでにインターネットが登場して数十年が経過し、デジタルネイティブのビジネスパーソンも増えているにもかかわらず、IT人材はなぜ不足しているのでしょうか? 以下に、主な理由を3つ紹介します。

  • 拡大するIT需要
  • 減少する労働力人口
  • めまぐるしく変化するIT技術

拡大するIT需要

1つ目の理由は、IT需要が拡大し続けている点です。IT技術の進展が続く限り、IT関連市場規模は拡大すると予想され、IT需要が縮小することは現状、考えられません。

日本の中小企業はIT化が遅れているといわれていますが、年々IT化に取り組む企業は増えています。一方、すでにITを導入している大企業では、不具合なくシステムが作動するように常に保守、管理や改善が欠かせません。

また、システムには寿命があるため、最新システムに乗り換え、更新していくことも必要になります。そのため、企業規模の大小にかかわらず、今後もIT需要は継続していく見通しです。

さらに、社内システムの新規導入や刷新だけでなく、事業会社の商品やサービスの提供でもIT技術が必要とされます。IT需要は今後もさまざまな業界で拡大していくに違いありません。そうした拡大する需要に対して、IT人材の数は増加していないため、深刻な人材不足が続くだろうと考えられます。

減少する労働力人口

人材不足の2つ目の要因は、労働力人口が減少していることです。

現在、日本社会は少子高齢化が進んでいます。厚生労働省が公表した「平成27年厚生版労働白書」では、2030年には2012年に比べて就業者数が減少すると予想されています。

一方で、「IT人材需給に関する調査」では、IT人材については2030年までは供給の増加が見込まれています。ただしIT関連市場規模の拡大に伴い、需要が供給を上回り続けると予想できます。結果的に、IT人材不足はなかなか解消されないでしょう。

参考:平成27年版厚生労働白書IT人材需給に関する調査 調査報告書

めまぐるしく変化するIT技術

IT業界の変化する速度もまた、人材が不足する要因の一つです。

IT分野は進化のスピードが速く、次々と新しい技術が生まれています。そのため、最新の技術を扱える人材の数は絞られてしまい、先端技術を扱うIT人材は常に不足します。

経済産業省は、「IT人材需給に関する調査」でIT人材を従来型IT人材と先端IT人材に分けて、その需給を予測し需給ギャップを試算しました。それによると、従来型IT人材はいずれ供給が需要を上回る結果に近づく一方で、先端IT人材は需要が増え続けるため不足すると予想されています。IT分野の進歩が続く限り、先端IT人材の人材不足はますます深刻化していくでしょう。

参考:IT人材需給に関する調査 調査報告書

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IT人材に必要なスキル

IT人材に必要なスキル

IT人材にはさまざまなスキルが求められますが、それらのスキルは大きく分けて「ハードスキル」と「ソフトスキル」の2つに分類されます。

ハードスキルとは、ITの知識やUX(User Experience=ユーザーが商品やサービスを通して得られる体験)、UI(User Interface=ユーザーと製品・サービスの接点)の知識など、技術的なスキルのことを指します。ソフトスキルとは、プロジェクトマネジメントやコミュニケーション、ファシリテーションといったビジネスにおける企画能力が該当します。

ハードスキルソフトスキル
技術的なスキルのこと
ITの仕組みを理解できる基礎知識やUX、UIの知識などが含まれる
ビジネスにおける企画能力のこと
プロジェクトマネジメント、コミュニケーションスキル、ファシリテーションスキルなどが含まれる

ITの知識

ITの仕組みを理解できる基礎知識のほか、ITに関連する幅広い領域の知識が必要になります。たとえば、最先端のテクノロジーに関する知識やITトレンドなどの知識が挙げられます。ITの業界は変化のスピードが速いので、常に更新される最新情報にアンテナを張っておく必要があります。

DX推進の観点で、直接的にIT分野に携わらない職種でも、ITの知識は求められます。

UX・UIの知識

ユーザー体験を向上させるために、UXやUIの知識も必要です。UXは「User Experience」の略称で、ユーザーが商品やサービスを通して得られる体験のことです。

UIは製品の外観やWebサイトのデザインなど、ユーザーと製品、サービスの接点を指します。UIの質やデザインがよければUXは高まりやすいため、UIはUXの一環として考えられることもあります。

プロジェクトマネジメントスキル

DXは現状のビジネスに対する課題を把握し、PDCAを回しながら施策を実行していく必要があります。DXを推進するIT人材には、ITに関する知識だけでなく、業務を適切にマネジメントする能力が求められます。

これまでDXに関するプロジェクトに携わったことがない人材でも、問題分析能力やスケジュール管理能力が役立つケースがあります。

コミュニケーションスキル

DXの推進には、コミュニケーションスキルも求められます。なぜなら、DX推進は全社的なプロジェクトになる場合が多く、他部署や外部企業、フリーランスなど、さまざまな人材と協力することが想定されるからです。

IT人材はDX推進の中心的な役割を担うため、関係者と密にコミュニケーションを取り、プロジェクトを進行することが必要になります。

ファシリテーションスキル

ファシリテーションのスキルも、IT人材には求められます。

ファシリテーションとは、会議やミーティングを円滑に行う能力です。DXは全社的な大きなプロジェクトになるため、多くの関係者がおり、それぞれにプロジェクトを理解してもらう必要があります。

IT人材には、進行管理や議題のエスカレーションを通じて、関係者に取り組みを理解してもらう役割も求められます。

IT人材を採用・定着させるには?

IT人材を採用・定着させるには?

DXが推進される現在、多くの企業がIT人材を求めており、IT人材の獲得競争になっているといっても過言ではありません。どんな企業であれば、IT人材が応募、定着してくれるのでしょうか? 以下に、そうした企業になるための方法を紹介します。

  • ワークライフバランスの整った環境づくり
  • 正当な評価・条件の仕組みづくり
  • スキルアップする機会の提供
  • 多様な採用方法の取り入れ
  • 綿密な採用戦略の策定

ワークライフバランスの整った環境づくり

IT人材を採用するためには、仕事とプライベートのバランスが取れた職場環境を整えることが必要になります。

デジタル分野は知識や技術の更新が速いことが特徴です。IT人材は新しい技術や知識を習得したいタイプの人物が多く余暇を学びの時間にあてようと考えます。仕事量があまりに多く、プライベートの時間が取れないような職場では、知識を習得する時間が確保できないため、退職や転職を検討される懸念があります。

正当な評価・条件の仕組みづくり

IT人材を適切に評価できる環境を整える必要もあります。

転職を考えるIT人材は、「一緒に働く従業員」や「評価」に不満を持つことが多くあります。優秀な管理者をマネジメントに配置し、正しく評価して昇進のチャンスを与える仕組みを構築する必要があるでしょう。

スキルアップする機会の提供

IT人材は流動が激しいことで知られています。その主な転職理由の一つに「スキルアップの機会を求めて」というものがあります。

能力の高い人材が企業に長く在籍しながら成長できるように、スキルアップにつながる仕事や、研修の機会をなるべく多く提供できるようにする必要があるでしょう。

多様な採用方法の取り入れ

採用の手段を1つに絞らず、さまざまな手段で採用活動を行うことも重要です。IT人材は各業界でニーズが高いため、どの業界でも獲得競争になっています。

そこで、自社の従業員に知人を紹介してもらう「リファーラル採用」のほか、「SNS採用」など、さまざまな採用手段を検討して、より広い範囲で採用活動を行っていくとよいでしょう。

企業側がほしい人材を獲得するために、企業自身が採用できる手段を主体的に考え、能動的に実行する「ダイレクトリクルーティング」なども有効な手段です。スキルの高い即戦力人材データベースを持つ転職サイト「ビズリーチ」を利用することをおすすめします。

綿密な採用戦略の策定

先述したように、IT人材の採用はハードルが高いです。また、流動性も高く、採用してもすぐに転職してしまうケースも多くあります。

そこで、IT人材の採用、定着に関して綿密な採用戦略を策定しておくとよいでしょう。採用だけでなく、育成の仕組みをつくっておくことも重要です。

IT人材育成における課題

IT人材育成における課題

IT人材育成の必要性を理解してはいても、なかなか育成に着手できない企業も多いのではないでしょうか。なぜなら、IT人材の育成には課題があるからです。

IT人材育成で懸念される課題と対策を以下に解説します。

  • 企業の育成体制が整っていない
  • スキル向上の時間がない
  • 求められるスキルの幅広さ

企業の育成体制が整っていない

IT人材育成の必要性を感じていても、企業がなかなか着手できない理由の1つは、IT人材育成の前例がないからです。

IT人材育成を社内で行う場合、育成のノウハウが必要となります。しかし、そもそも多くの企業でIT人材が枯渇しているため、育成する体制を整えられないのです。

そうした企業は、社外の研修会社に講師を依頼したり、公開型の講座に申し込んだりして、育成体制を整える必要があります。

スキル向上の時間がない

IT人材育成における課題の2つ目は、スキル向上にあてる時間を確保することです。

IT人材の業務は多忙である場合も多く、実務に追われてスキル向上の時間を確保できないケースがあります。システム開発や新規プロジェクトでは想定外のトラブルに遭遇する場合もあり、計画的なスキル育成が困難です。

そうした場合には、自身の都合にあわせて受講できるeラーニングなどを利用してスキル向上できる環境を整えましょう。

求められるスキルの幅広さ

IT人材育成の3つ目の課題は、IT人材に求められるスキルが多岐にわたる点です。

IT人材は、IT関連知識だけを理解していればいいわけではありません。コミュニケーションスキルからプログラミングスキルまで、幅広いスキルが求められます。

そのため、研修に長い時間が必要なだけでなく、研修だけで育成を完結させようとすると、業務との両立が厳しくなります。研修はあくまで体系的にスキルを学ぶ場であることを前提にして、実務と組み合わせてスキルの実践や向上を図るようにするとよいでしょう。

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 IT人材を育成するポイント

 IT人材を育成するポイント

IT人材の育成における課題点を把握したら、育成の流れを押さえておきましょう。IT人材の育成に向けてのフローと、各ステップにおけるポイントを紹介します。

  • 育成目的の明確化
  • スキルマップの作成
  • 研修への参加を推奨する
  • 資格取得をサポートする
  • 自律学習の環境を提供する

育成目的の明確化

まずは、育成の目的を明確にしましょう。目的が曖昧なままでは、人材自体のスキルが上がっても、それが企業の生産性にはつながらないケースも考えられます。育成の目的や、IT人材に目指してもらいたい人材のイメージを明確にする際、経営層も交えて、企業に必要なIT人材のイメージを明確にしたうえで、育成の目的を選定します。育成の効果を高めるため、設定した目的やビジョンを必ず育成対象者に伝えるとよいでしょう。

IT人材育成それ自体が目的になってはいけません。あくまで、企業の業務効率化や生産性向上といった結果につなげることが重要です。

スキルマップの作成

育成の目的を明確にしたら、次にスキルマップを作成します。「スキルマップ」とは、育成したいスキルを時系列にまとめた表で、体系的な育成体制の構築に役立つツールです。

スキルマップ作成時には、現場の従業員や経営層へのヒアリングを踏まえて、育成が必要なスキルの内容や優先順位を検討します。このとき、スキルの内容を曖昧にしないで、「◯◯業務ができる」と具体的に定義するのがポイントです。

研修への参加を推奨する

学ぶ意欲の高いIT人材のために、研修を用意・推奨することも重要です。

すでにIT人材が活躍している企業では、先輩を講師にした社内研修も有効です。IT人材が少ない企業や、よりハイレベルなことを学びたい人材向けには社外研修を用意し、モチベーションの維持につなげるなどの工夫を行います。

資格取得をサポートする

最新のスキルを学び、資格を取得する人材をサポートする仕組みも整えるとよいでしょう。IT人材向けの資格には以下のようなものがあります。

  • データスペシャリスト
  • ITコーディネータ
  • 統計士
  • 基本情報技術者試験
  • データ解析士

自律学習の環境を提供する

企業がIT人材の学ぶ意欲を理解し、職場環境を整える必要があります。そのために学習する時間を確保できる、ワークライフバランスの取れた職場環境に整えます。研修資料の提供など、IT人材が日々、学んでいけるような環境を提供するとよいでしょう。

IT人材育成の手法

IT人材育成の手法

IT人材を育成するには、以下の手法が存在します。ここでは、それぞれの手法の特徴やメリット、デメリットを解説します。

  • 社内研修の実施
  • 公開型講座への参加
  • eラーニングの受講

社内研修の実施

育成手法の一つとして、「社内研修」が挙げられます。社内研修とは、社内の従業員が講師を担当して行う研修のことです。

社内研修の主なメリットは、「企業の業務内容を踏まえたカリキュラムにできる点」と、「コストを安く抑えられる点」です。ただし、講師を担当する従業員の負担は大きくなりがちなので、通常業務の負担とのバランスを考慮しましょう。

企業にすでにIT人材が豊富に在籍し、講師に適任の担当者を見つけられる企業におすすめの手法です。

公開型講座への参加

公開型講座への参加も、IT人材育成の手法の一つ。公開型講座は、特定の研修会場にさまざまな企業の受講者とともに集まって受講する研修です。

公開型講座には、「異業種交流が生まれる可能性がある点」と、「企業における育成のノウハウが不要な点」といったメリットがあります。一方、デメリットは、「業務と研修の日程の調整が必要な点」と、「コストが高くなる可能性がある点」です。

eラーニングの受講

IT人材の育成方法としてもう一つ挙げられるのが、「eラーニング」です。eラーニングとは、パソコンやタブレットなどのツールを使用してオンライン上で動画を視聴する形式の研修です。

「各自の都合に合わせた時間に場所を選ばずに受講できる点」や、「コストを安く抑えられる点」がメリットとして挙げられます。また、1度だけでなく、期間中は何度でも研修動画を視聴できる点も大きなメリットになっています。

業務と並行して研修を受講したい、コストを安く抑えたいといった企業におすすめの手法です。

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まとめ

IT人材は、今後ますます需要が高まっていきます。そこで、今からIT人材を自社内で育成し、定着させていくことが重要になります。そのために、課題や育成の手法などを理解しておくとよいでしょう。

また緻密な採用戦略を策定し、ダイレクトリクルーティングなど多様な採用方法を取り入れ、IT人材を自社に迎えることが重要な課題になります。本記事を参考に、育成手法を理解したり、IT人材を採用する戦略のヒントにしたりしてください。

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著者プロフィール株式会社ケイ・ライターズクラブ

書籍やムック、企業系冊子、Web記事、動画など、さまざまな教養の実用書籍から企業・大学案内、エンタメ系ムック、官公庁や地方自体のWEB記事など、幅広いジャンルのコンテンツ制作をワンステップで行う編集プロダクション。採用や人事、マネジメント、転職などに関するコンテンツも多数制作している。