デジタル技術によって経営課題をクリアし、ビジネスイノベーションを創出するデジタルトランスフォーメーション（DX）が注目されています。すでに具体的な取り組みをスタートさせている企業もあり、DXの実現は今後多くの企業にとって極めて重要な課題となっていくでしょう。
しかし、DXの推進実現に向けて大きな課題になるのが、「DX人材の不足」です。
そこで今回は、DX人材とは何か、DX人材に求められるスキルやマインドについて詳しく解説します。ビジネス戦略としてDXが注目される昨今、自社の戦略に応じてどういったDX人材が必要かをあらためて確認していただけるでしょう。
さらにDX人材を外部からどのように採用するか、または社内で育成するにはどのように進めればよいか、これらのポイントについてもご紹介します。
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DX人材とは
DX人材とはどのような人材のことを指すのでしょうか。まずは言葉の定義を紹介します。あわせて、DX人材が求められている背景、不足している現状についても解説します。
DX・DX人材の定義
経済産業省では、「DX（デジタルトランスフォーメーション）」を以下のように定義しています。
企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること
引用：「デジタルガバナンス・コード2.0（旧DX推進ガイドライン）」 |経済産業省
誤解されやすいのですが、DXとは単に「情報技術（IT）導入」や「デジタル化」を指すものではありません。デジタル技術を活用してビジネスモデルの変革や経営改革を実現することこそが、DXの本来の目的です。
インターネット上のメディア（映像や音楽など）をすぐに再生する「ストリーミングサービス」の登場によって、現在は音楽を聴く機器が「CDプレーヤー」から「スマートフォンやパソコン」に変化し、また料金体系も「1曲」から「月額料金」になるなど、変わりつつあります。これはDXによってビジネスや消費者のライフスタイルが変革した典型的な事例といえるでしょう。
そして「DX人材」とは、DXの実現に向けて、明確なビジョンを描き、その実現に向けて具体的な取り組みを実行できる人材のことを指します。統一された定義はありませんが、経済産業省が公開した「DXレポート2」では、DX人材を下記のように表現しています。
自社のビジネスを深く理解したうえで、データとデジタル技術を活用してそれをどう改革していくかについての構想力を持ち、実現に向けた明確なビジョンを描くことができる人材
引用：「DXレポート2」｜経済産業省
DX人材には、データ活用やデジタル技術の知見のほか、自社の事業を理解したうえで、組織の改革を進めていく力が求められています。
DX人材が求められている背景
経済産業省では「DXレポート」のなかで、「2025年の崖」という問題を定義しました。
これは、「データの活用やシステムの刷新による経営改革が行われないと、2025年以降最大12兆円/年の経済損失が生じる可能性がある」という問題です。2018年9月にこの問題が報告されたことで、DXという言葉が広く認知されるようになり、経営層を中心に危機感を抱いた企業がDXへの取り組みを開始しました。
また、新型コロナウイルスの感染拡大によって人との接触が制限され、リモートワークを活用する企業が増加しました。リモートワークへの対応によって働き方が大きく変わり、以前にも増してDXの必要性が高まっています。
2021年9月には、政府がデジタル社会形成の司令塔と位置付ける「デジタル庁」が発足。未来志向のDX（デジタル・トランスフォーメーション）を推進し、マイナンバーカードの普及、行政手数料のキャッシュレス化などの政策を進めています。
DX推進が求められるなか、DX人材の需要が高まっているのが現状です。農林水産省は、農林水産分野でDXを推進できる人材をビズリーチ上で募集し、約900人の応募のなかから2人を採用するなど、官公庁においても大々的なDX人材の積極採用が進んでおり、今後は民間の中小企業にもこの流れが広がると考えられます。
参考：「DXレポート」｜経済産業省、「農林水産省、ビズリーチでDX人材を公募」｜ビズリーチプレスリリース
DX人材不足の現状
海外と比べて日本では、DX人材の不足が大きな課題となっています。
独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が2023年3月に公開した「DX白書2023」によると、「DXを推進する人材が充足している」（やや過剰であると過不足はないの合計）と回答した企業は日本が10.9％、米国が73.4％。
「大幅に不足している」が、米国では2021年度調査の20.9％から2022年度調査の3.3％と減少する一方、日本では30.6％から49.6％と増加し、DXを推進する人材の「量」の不足が進んでいます。
DXを推進する人材の「質」について尋ねた結果では、「大幅に不足している」と回答した企業は、2021年度調査の30.5％から2022年度調査は51.7％と増加。米国では「大幅に不足している」が26.7％から7.6％と減少しています。
DXに取り組む企業が増える一方、それを担う人材の「量」「質」ともに不足している現状が見て取れます。DX人材の採用、育成は企業にとって大きな課題といえるでしょう。
DX人材の5つの役割（職種）
経済産業省とIPAが2023年12月に発表した「デジタルスキル標準」では、DXを推進する主な人材として5つの人材類型が定義されています。それぞれについて、以下で解説します。
ビジネスアーキテクト
ビジネスアーキテクトとは、DXの取り組みにおいて、ビジネスや業務の変革を通じて実現したいこと（＝目的）を設定。そのうえで、関係者をコーディネートしながら目的実現に向けたプロセスの一貫した推進を通じて、目的を実現する人材です。
ビジネスアーキテクトが担う主な役割と業務は下記のとおりです。
- 新規事業開発
データやデジタル技術を活用した新規製品・サービスの市場への提供。
- 既存事業の高度化
データやデジタル技術の活用を通じた既存製品・サービスの価値向上（多様な提供方法、既存製品の新市場開拓など）。
- 社内業務の高度化・効率化
データやデジタル技術の活用を通じた社内業務の品質やコスト、スピードの向上。
これらを進めるためには、プロジェクトマネジメントやリソースマネジメント、リーダーシップといった幅広い能力に加えて、「ビジネス変革」や「データ活用」の知見・実践力が求められます。「変革マネジメント」についての知識も、社内業務の高度化・効率化をスムーズに進めるうえで重要となります。
デザイナー
ビジネスの視点、顧客・ユーザーの視点などを総合的にとらえ、製品・サービスの方針や開発のプロセスを策定するのがデザイナーです。また、それらに沿った製品・サービスのありかたのデザインも担います。
デザイナーは業務の違いによって、サービスデザイナー、UX/UIデザイナー、グラフィックデザイナーに分けられます。
- サービスデザイナー
顧客に提供する価値を定義し、製品・サービスの方針を策定、それを継続的に実現するための仕組みのデザインを行う。
- UX/UIデザイナー
顧客に提供する価値に基づき、製品・サービスの顧客・ユーザー体験を設計、情報設計や機能、外観、動的要素のデザインを行う。
- グラフィックデザイナー
ブランドのイメージを具現化し、ブランドとして統一感のあるデジタルグラフィック、マーケティング媒体などのデザインを行う。
デザイナーには「新たな価値を発見・定義」する能力が求められますが、綿密な計画を立てたうえでプロジェクトに取り組んだとしても、必ずしも成功するとは限りません。失敗を恐れずにチャレンジする姿勢や、失敗を糧にしていく姿勢が重要です。
データサイエンティスト
データサイエンティストとはDXの推進において、データを活用した業務変革や新規ビジネスの実現に向け、データを収集・解析する仕組みの設計・実装・運用を担当する人材です。ロール別に、以下の3つに分けられます。
- データビジネスストラテジスト
事業戦略に基づくデータ戦略を立案し、データ活用領域のプロジェクトのマネジメントを行う、現場部門と一体となって、データを活用する業務の設計や見直しも実施。
- データサイエンスプロフェッショナル
データの処理・解析を行うほか、その結果を評価し、新規事業の創出や現場業務の変革・改善につながる知見を生み出す。
- データエンジニア
データ活用基盤として、リアルタイム、動的（dynamic）、自動（automatic）に最適化されるようなデータ分析環境を設計・実装・運用する。
DXと関連性の深い分野として人工知能（AI）やIoTといった技術があげられます。AIにはビッグデータの活用が不可欠です。膨大なデータからビジネスに利用できる要素を引き出すために、データサイエンティストは大切な役割を担います。
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ソフトウェアエンジニア
ソフトウェアエンジニアとは、DXの推進において、デジタル技術を活用した製品・サービスを提供するためのシステムやソフトウェアの設計・実装・運用を行う人材です。
得意とする領域に応じて、以下のように分けられます。
- フロントエンドエンジニア
ソフトウェアやアプリケーションについて、ユーザーから見たフロント領域（インターフェース側）の機能の開発を行う。
- バックエンドエンジニア
ソフトウェアやアプリケーションのサーバー側の機能の開発を行う。
- クラウドエンジニア／SRE（Service Reliability Engineering）
クラウドを活用したソフトウェアの開発・運用環境の最適化を行う。
- フィジカルコンピューティングエンジニア
デジタル技術を活用したサービスを提供するためのソフトウェアの実現において、現実世界（物理領域）のデジタル化を担う。
高い技術力を通じて自社や自組織の競争力向上に貢献する役割のほか、自らの手で競争力のあるソフトウェアを創り出す水準の高い技術力を維持・獲得する役割が求められています。
また、「エンジニア」や「ITエンジニア」ではなく、「ソフトウェアエンジニア」という名称を用いた理由について、「デジタルスキル標準」では、「多様なハードウェアやデバイス等を扱えることも重要であるものの、それ以上に、差別化できる成果を生み出すうえでは、ソフトウェアの役割がますます重要となることを意識したもの」と説明しています。
サイバーセキュリティ
業務プロセスを支えるデジタル環境におけるサイバーセキュリティリスクの影響を抑制する対策を担う人材が、サイバーセキュリティの定義です。役割の違いで、サイバーセキュリティマネージャー、サイバーセキュリティエンジニアに分けられます。
- サイバーセキュリティマネージャー
デジタル活用に伴うサイバーセキュリティリスクを検討・評価し、対策の管理・統制を行う。
- サイバーセキュリティエンジニア
デジタル活用関連のサイバーセキュリティリスクを抑制するための対策の導入・保守・運用を行う。
デジタル技術を活用した製品・サービスの展開において、それらのセキュリティが確保されていることは前提条件です。サイバー攻撃や、制御システムやIoTシステムにおける障害を通じた社会インフラの停止など、幅広い脅威も想定されることから、サイバーセキュリティを担う人材は、重要な存在となります。
他の人材類型と連携してこれらのリスクへの対処に取り組んでいくほか、セキュリティ対策に関する関係者への説明責任を果たす必要があるため、サイバーセキュリティにはコミュニケーション能力も必要です。
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DX人材に必要とされる5つのスキル
DX人材には5つの役割が定義されていることを説明しました。では、具体的にどのようなスキルが求められるのでしょうか。5つのスキルに分けて詳しく解説します。
IT分野の基礎知識
DXはデジタル技術を活用したビジネスモデルの変革を行うため、当然のことながらITやデジタル技術に関する知見が不可欠です。システムやネットワークなどの基本的な仕組みが理解できていないと、課題を解決するための有効な方策や案が見いだせません。
先進技術に関する知見
デジタル技術を活用した新規ビジネスの創出や経営改革を実現するためには、IT技術に関する基礎的な知識だけではなく、AIやIoT、クラウドといった先進的な技術に関する知見も求められます。
また、DXは「一度システムや業務フローを確立したら終わり」ではありません。その後も、先端技術のトレンドを常にウォッチし、自社に積極的に取り入れていく姿勢が求められます。
自社に蓄積されたビジネスのノウハウと、システム開発やアプリケーション開発といったこれまでの技術、そしてAIやIoTなどの先進的な技術を組み合わせることでイノベーションが生まれ、DXの実現につながります。
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データサイエンス領域の知見
特に、データサイエンティストやエンジニアの職種には、データサイエンス領域の知見が不可欠です。 これまでIT分野のエンジニアといえば、プログラミングやネットワークなどのスキルが求められていましたが、データサイエンスの領域では、統計学や基礎数学、PythonやRといったプログラミング言語を活用したデータ分析などの専門的な知見が求められます。
近年ではデータサイエンスを専攻する学部・学科を設けた大学も増えているほか、データサイエンティストを養成するビジネススクールも存在し、データサイエンティストやAIエンジニアの需要がいかに高いかを証明しています。
プロジェクト・マネジメント・スキル
プロジェクト・マネジメント・スキルとは、納期や予算、必要な人員を適切に管理し、外部とのコミュニケーションも図りながらプロジェクトを成功に導くためのスキルです。特にビジネスアーキテクトやサービスデザイナーでは、高いプロジェクト・マネジメント・スキルが求められます。
DXを実現するためには現在ある業務課題を常時漏れなく把握しながら、どのような解決法が求められるのかを検討していく必要があります。また、特定の担当部署や担当者だけで解決するものではなく、全社で取り組まなければなりません。そのため、組織マネジメントやプロジェクトマネジメントのスキルが必須となります。
また、DXを実現するまでは試行錯誤が続くため、軌道修正をその都度施しながらプロジェクトを進めていく必要もあります。状況を見極め、迅速な意思決定をするためにも高度なプロジェクト・マネジメント・スキルが必須といえるでしょう。
システムやサービス設計に関する知見
UXデザイナーやエンジニアには、システムやサービス設計に関する知見が求められます。
UXデザイナーの場合は、使いやすいシステムを構築するためにどのようなデザインやユーザーインターフェースが適しているのかを判断するスキルが必要です。 また、エンジニアやプログラマーは、実際にシステムやサービスを形にするために、プログラミングなど技術的なスキルが不可欠です。
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DX人材に求められるマインドセット
DX人材には技術的なスキル以外にも、どのような意識・姿勢でDX推進に取り組むかといったマインドが非常に重要になります。求められるマインドは大きく分けて3つです。
- 課題発見
- 挑戦
- 知的探求心
課題発見はDXの本質であるビジネスモデルの革新への第一歩。業務課題を解決するためには、何が原因なのかを分析し、仮説を組み立てて検証するプロセスが必要です。しかし「今のままでいい」「現状のやり方で問題ない」といった考え方が根底にあると、課題に気づけません。
DX人材には、これまでの知識や経験にこだわらず、「何が顧客にとって最良か」を一から考え、現状の課題を発見していく姿勢が求められます。
DXによる経営課題の解決は簡単ではありません。成功するまでに長い時間を要するほか、数多くの失敗を乗り越える必要があるでしょう。困難な課題であっても「現状を変えたい」という強い意志を持ち、挑戦することがDXを推進する人材にとって何よりも重要なマインドといえます。
従来の手法にばかりとらわれていては、DXの実現は難しいため、知的探究心も重要です。特にAIやIoTといった先進的なテクノロジーを活用するためには、常にアンテナを張り、さまざまな情報を収集する探究心が求められます。
あらゆる情報をかけ合わせることによって大胆な発想を生むには、他社の意見に耳を傾け、他領域の情報を積極的に収集するといった姿勢が不可欠です。
DX人材を確保する方法
ここまでに紹介したスキルやマインドセットを備えたDX人材は、どのように確保すればよいのでしょうか。今回は「外部人材の採用」と「社内人材の育成」の2つの方法について解説します。
外部人材の採用
自社にITに詳しい人材がいない場合や、一刻も早くDXで解決したい課題がある場合は、外部人材を採用するのがよいでしょう。
このようにDX人材は慢性的に不足していることから、中途採用においていざ募集をかけても高度なスキルを持った優秀な人材が採用できるとは限りません。従来のように、求職者からの応募を待っていては、思うような成果があげられないこともあるでしょう。
そこで、企業自らが採れる手段を主体的に考え、能動的に実行する採用活動である「ダイレクトリクルーティング」の活用が有効となります。人材データベースやSNS、就職イベントなどさまざまな機会を利用して、企業側が自ら人材を探します。
自社の社員の紹介経由で人材を採用するリファーラル採用や、自社の離職者を再雇用するアルムナイ採用も、企業が直接アプローチするという点でダイレクトリクルーティングの一種となります。優秀な人材が多数登録するデータベースから、自ら探して人材を直接スカウトできるビズリーチの活用もおすすめです。
フリーランスのDX人材を活用するのも方法の一つです。中途採用よりも競争が激しくない一方で、委託する業務の範囲などには注意が必要です。
いずれにおいても、働きやすい環境を整える、適切な報酬を用意するなど、人材が働きたいと思うような魅力付けを行うことがポイントとなります。
社内人材の育成
DX人材獲得のためのもう一つの手段が、社内で人材を育成する方法です。DXで解決すべき課題は企業によっても異なるため、現場で働いている従業員だからこそリアルな課題として認識できるというメリットがあります。
DX人材の5つの役割に応じて、それぞれに求められるスキルや経歴のある人材を選んで育成を図りましょう。該当する人材が見つからない場合は、社内公募などで希望者を募り、技術的なスキルを一から身につけてもらう方法もあります。
DX人材を育成する際に意識すべきポイントは4つあります。
- DX推進の専任人材を確保
- 失敗を許容する体制を構築
- スモールスタートで取り組む
- アジャイル開発
DX人材を任命するときは、通常業務との兼任ではなく、DX専任とするのが理想的です。専任で登用することで、企業が重要な経営課題として認識していることを従業員に対して意識づけられるためです。
上述したように、DXは経営の革新や改革を行うことが目的である以上、失敗がつきものですが、失敗を許さない風潮が組織内にまん延していると、担当者は萎縮してしまい、思い切ったアイデアや施策が打ち出せなくなります。
また、はじめから大きな成果を出そうとするのではなく、ささいな問題や課題の解決に向けてスタートすることが重要です。小さな成功体験を着実に積み重ねることにより、DX人材本人にとっての自信につながり、優秀なDX人材の社内育成が可能になります。
失敗を恐れずスモールスタートで開発に取り組むためには、現在主流のシステム開発手法の一つであるアジャイル開発が適しています。「アジャイル」とは日本語で「素早い」という意味。迅速な意思決定をしながらシステム開発を実現できる特徴があります。
DXに有効なシステムを開発する際には、アジャイル開発の手法を採用することで急な仕様変更にも対応でき、軌道修正しやすくなるのです。スモールスタートで小さな成功体験を積み重ね、DX人材を育成するための具体的な方法としてもアジャイル開発は有効です。
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DX人材育成に役立つ資格・検定
DX人材にスキル・知識を習得してもらうためには、資格や検定を受けてもらうのも有効です。DX人材の育成におすすめの資格・検定は以下のとおりです。
■+DX認定資格
+DX認定資格は、DX推進するすべてのビジネスパーソンに向けて、ビジネスの現場でDXするための基礎力を測る認定資格です。技術者だけでなく、マネジメント層やIT関係以外の業種の人材にとって、社内でDX推進するうえで欠かせない知識を測ります。DXについて何から取り組めばよいか分からないといった初心者が取りたい資格といえます。IoT検定制度委員会が実施しています。
■DX検定
正式名称は「DX検定™（日本イノベーション融合学会＊ITBT（R）検定）」。日本イノベーション融合学会が実施している検定で、IT先端技術トレンドとビジネストレンドの知識レベルが問われます。基礎的な用語から、先端技術・ビジネストレンド全般の知識力強化とし活用できます。
■情報処理技術者試験
情報処理技術者としての「知識・技能」が一定以上の水準であることを、経済産業省が認定する国家試験。特定の製品やソフトウェアに関する試験ではなく、情報技術の背景として知るべき原理や基礎となる知識・技能について、幅広く総合的に評価します。4段階のレベル、11の試験区分から構成され、試験はIPAが実施しています。
■DX推進アドバイザー認定試験
一般財団法人全日本情報学習振興協会が主催する検定。試験内容には、DXの現状や技術だけでなく、DX人材やDXに関連する制度や政策なども含まれています。DX実現に向けて議論・アドバイスできる人材の養成を目的としています。
企業が従業員に資格を取ってもらいたい場合、資格取得の必要性をしっかり説明しましょう。DX推進に積極的な姿勢を示してもらうため、資格取得補助制度やインセンティブに関する制度を整備し、モチベーションを維持できるよう努めることが大切です。
押さえておきたい「ITエンジニア採用の知識」
「いまさら誰に、どう聞いたらいいかわからない」。そんな経験はありませんか。
本資料では、人事担当者の方向けに、ITエンジニアの「スキル」「業務」「気持ち」をわかりやすく解説し、採用成功に向けた準備や心構えを紹介します。