デジタル技術によって経営課題をクリアし、ビジネスイノベーションを創出するデジタルトランスフォーメーション（DX）が注目されています。すでに具体的な取り組みをスタートさせている企業もあり、DXの実現は今後多くの企業にとって極めて重要な課題となっていくでしょう。
しかし、DXの推進実現に向けて大きな課題になるのが、「DX人材の不足」です。
そこで今回は、DX人材とはなにか、DX人材に求められるスキルやマインドについて詳しく解説します。ビジネス戦略としてDXが注目される昨今、自社の戦略に応じてどういったDX人材が必要かをあらためて確認していただけるでしょう。さらにDX人材を外部からどのように採用するか、または社内で育成するにはどのように進めればよいか、これらのポイントについてもご紹介します。
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DX人材とは
そもそも「DX（デジタルトランスフォーメーション）」とはなにでしょうか。経済産業省では、DXを以下のように定義しています。
引用：「DX推進指標」とそのガイダンス（令和元年7月 経済産業省）
誤解されやすいのですが、DXとは単に「情報技術（IT）導入」や「デジタル化」を指すものではありません。デジタル技術を活用してビジネスモデルの変革や経営改革を実現することこそが、DXの本来の目的です。そのため、特定の部署や担当者だけが取り組んで実現できるものではなく、経営層も含めて全ての従業員が横断的に取り組む必要があるといえるでしょう。
DXの具体的な例をとして、音楽業界で説明します。 かつては、CDを消費者が購入またはレンタルして、それを再生する専用機器で楽しむ方法が主流でした。しかし、インターネット上のメディア（映像や音楽など）をすぐに再生する「ストリーミングサービス」の登場によって、現在は音楽を聴く機器が「CDプレーヤー」から「スマートフォンやパソコン」に変化し、また料金体系も「1曲」から「月額料金」になるなど、変わりつつあります。これはDXによってビジネスや消費者のライフスタイルが変革した典型的な事例といえるでしょう。
そして「DX人材」とは、DXの実現に向けて、明確なビジョンを描き、その実現に向けて具体的な取り組みを実行できる人材のことを指します。
DX人材が求められている背景
なぜDX人材が多くの企業で求められているのでしょうか。その背景を3つのポイントに分けて解説します。
DXの認知度が向上
経済産業省では「DXレポート」のなかで、「2025年の崖」という問題を定義しました。
これは、「データの活用やシステムの刷新による経営改革が行われないと、2025年以降最大12兆円/年の経済損失が生じる可能性がある」という問題です。2018年9月にこの問題が報告されたことで、DXという言葉が広く認知されるようになり、経営層を中心に危機感を抱いた企業がDXへの取り組みを開始しています。
2019年にIPA（独立行政法人情報処理推進機構）が発表したレポート「デジタル・トランスフォーメーション推進人材の機能と役割のあり方に関する調査」では、「デジタル技術の普及によって自社の優位性や競争力の低下を懸念している」と答えた企業が58.7％、「ビジネス変革や新ビジネス創出の必要性を強く感じている」と答えた企業は91.3％にも及んでいます。
このように、多くの企業がDXに関する課題を強く感じており、本格的な取り組みを開始する企業は今後も増えていくと考えられます。
新型コロナウイルスの影響
新型コロナウイルスの感染拡大によって人との接触が制限され、リモートワークへ移行する企業が増加しています。
電通デジタルが調査した「日本における企業のデジタルトランスフォーメーション調査（2020年度）」によると、「新型コロナウイルスによってDXへの取り組みが加速した」と回答した企業は50％に達し、そのうち46％が「業務の効率化・生産性の向上」を挙げていることが分かりました。
リモートワークへの対応によって働き方が大きく変わり、以前にも増してDXの必要性が高まっています。他社との競争力を維持するためにもDXを推進する人材は企業にとって不可欠な存在となっています。
官公庁でDX人材の公募がスタート
政府はデジタル社会の形成に関する施策を迅速かつ重点的に推進するために、2021年9月に「デジタル庁」を新設する予定です。具体的にはマイナンバーの利用促進に向けたネットワークシステムの設置や、国による情報システムの整備・管理、データの標準化、外部連携機能に関する政策の企画立案などを担います。
極めて専門性が高い分野で幅広いアイデアやノウハウが不可欠であることから、デジタル庁では職員500人のうち100人程度を民間から登用する予定であることが発表されています。
また、農林水産省においても、農林水産分野でDXを推進できる人材をビズリーチ上で募集し、約900人の応募のなかから2人を採用しました。 さらに同省は、データに基づく行政の推進のため、職員のデータサイエンティスト教育にも取り組んでいます。2024年までに省内のデータサイエンティストを100人に増やすことを目指しており、外部からDX人材を採用するだけでなく、組織内育成にも力を入れることでデータ活用に強い組織に成長することを目標にしています。
参考：農林水産業のDX実現に向け、民間のデジタル人材求む 農林水産省、ビズリーチでDX人材を公募（株式会社ビズリーチ 2020年12月8日 プレスリリース）
このように、官公庁においても大々的なDX人材の積極採用が進んでおり、今後は民間の中小企業にもこの流れが広がると考えられます。
DX推進を担う6つの役割（職種）
DXはさまざまな業種や企業に対応できるように定義されており、DX人材が取り組むべき内容は広範囲にわたります。 IPAではDXの実現に向けて求められる役割を6つの職種に分類しています。
プロデューサー
プロデューサーはDX推進を統括するリーダー格の人材です。プロジェクトマネジメントやリソースマネジメント、リーダーシップといった幅広い能力に加えて、企業が抱える課題を改善し、最後までプロジェクトを完遂するマインドも必要となります。
ビジネスデザイナー
ビジネスデザイナーとはDXの実現に向けた具体的な企画の立案を行う人材のことを指します。新しいビジネスアイデアや企画力があることはもちろんですが、社内外のさまざまな人間を巻き込んでプロジェクトを形にしていく「巻き込み力」や「調整力」も求められます。
また、新規事業には失敗がつきもので、綿密な計画を立てたうえでプロジェクトに取り組んだとしても、必ずしも成功するとは限りません。失敗を恐れずにチャレンジする姿勢や、失敗を糧にしていく姿勢もビジネスデザイナーにとって重要な要素といえるでしょう。
アーキテクト
アーキテクトとはDXに求められるシステムの設計を行う人材です。ビジネスデザイナーが企画を立案し、アーキテクトはそれを実現するために要件定義や中核部分の仕様策定などを担います。通常のシステム開発におけるシステムエンジニアも要件定義や仕様策定を担いますが、アーキテクトの場合はそれらに加えてビジネス面での課題に対する解決策の提案も行います。アーキテクトはプロジェクトを成功させるための重要なポジションです。
データサイエンティスト/AIエンジニア
DXと関連性の深い分野として、人工知能（AI）やIoTといった技術が挙げられます。これらを活用したシステム開発におけるデータ解析を担う人材が、データサイエンティストです。
特にAIにはビッグデータの活用が不可欠ですが、解析するデータによってもAIの分析結果は変わってきます。膨大なビッグデータからビジネスに活用できる知見を引き出すためには、データサイエンティストが不可欠です。
UXデザイナー
UXデザイナーとは、システムにおけるユーザーインターフェースの設計やデザインを担う人材です。
DXを全社に浸透させるためには、あらゆるユーザーにとって使いやすいシステムを導入することが不可欠といえます。システムは完成したものの、ユーザーにとって使いづらい仕様やユーザーインターフェースでは積極的な活用が進まず、DXが実現できません。UXデザイナーはユーザー目線で使いやすいシステムを構築し、実用性を高めDXを推進するうえで不可欠な人材といえます。
エンジニア/プログラマー
エンジニアおよびプログラマーは、主にシステムの実装やコーディングを担当する人材です。アーキテクトが設計した仕様に基づいてプログラムし、システムが意図した通りに動くようにコーディング、テスト、修正を実施します。
また、エンジニアやプログラマーは、システムやソフトウエア開発以外にも社内インフラの構築を担うこともあります。
参考：デジタル・トランスフォーメーション推進人材の機能と役割のあり方に関する調査（IPA 独立行政法人情報処理推進機構）
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DX人材に必要とされる5つのスキル
DX人材には6つの役割が定義されていることを説明しました。では、具体的にどのようなスキルが求められるのでしょうか。5つのスキルに分けて詳しく解説します。
IT分野の基礎知識
DXはデジタル技術を活用したビジネスモデルの変革を行うため、当然のことながらITやデジタル技術に関する知見が不可欠です。システムやネットワークなどの基本的な仕組みが理解できていないと、課題を解決するための有効な方策や案が見いだせません。
プロデューサーからエンジニア/プログラマーにいたるまで、あらゆる職種においてIT分野の基礎知識は必須です。
先進技術に関する知見
デジタル技術を活用した新規ビジネスの創出や経営改革を実現するためには、IT技術に関する基礎的な知識だけではなく、AIやIoT、クラウドといった先進的な技術に関する知見も求められます。 また、DXは「一度システムや業務フローを確立したら終わり」ではありません。その後も、先端技術のトレンドを常にウォッチし、自社に積極的に取り入れていく姿勢が求められます。
自社に蓄積されたビジネスのノウハウと、システム開発やアプリケーション開発といったこれまでの技術、そしてAIやIoTなどの先進的な技術を組み合わせることでイノベーションが生まれDXの実現につながります。
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データサイエンス領域の知見
特に、データサイエンティストやAIエンジニアの職種には、データサイエンス領域の知見が不可欠です。 これまでIT分野のエンジニアといえば、プログラミングやネットワークなどのスキルが求められていましたが、データサイエンスの領域では、統計学や基礎数学、PythonやRといったプログラミング言語を活用したデータ分析などの専門的な知見が求められます。
近年ではデータサイエンスを専攻する学部・学科を設けた大学も増えているほか、データサイエンティストを養成するビジネススクールも存在し、データサイエンティストやAIエンジニアの需要がいかに高いかを証明しています。
プロジェクト・マネジメント・スキル
プロジェクト・マネジメント・スキルとは、納期や予算、必要な人員を適切に管理し、外部とのコミュニケーションも図りながらプロジェクトを成功に導くためのスキルです。特にプロデューサーやビジネスデザイナーでは、高いプロジェクト・マネジメント・スキルが求められます。
DXを実現するためには現在ある業務課題を常時漏れなく把握しながら、どのような解決法が求められるのかを検討していく必要があります。また、特定の担当部署や担当者だけで解決するものではなく、全社で取り組まなければなりません。そのため、組織マネジメントやプロジェクトマネジメントのスキルが必須となります。
また、DXを実現するまでは試行錯誤が続くため、軌道修正をその都度施しながらプロジェクトを進めていく必要もあります。状況を見極め、迅速な意思決定をするためにも高度なプロジェクト・マネジメント・スキルが必須といえるでしょう。
システムやサービス設計に関する知見
UXデザイナーやエンジニア、プログラマーでは、システムやサービス設計に関する知見が求められます。
UXデザイナーの場合は、使いやすいシステムを構築するためにどのようなデザインやユーザーインターフェースが適しているのかを判断するスキルが必要です。 また、エンジニアやプログラマーは、実際にシステムやサービスを形にするために、プログラミングなど技術的なスキルが不可欠です。
DX人材に求められるマインドセット
DX人材には技術的なスキル以外にも、どのような意識・姿勢でDX推進に取り組むかといったマインドが非常に重要です。ここでは、DX人材に求められるマインドセットとして3つのポイントをご紹介します。
課題発見
課題発見はDXの本質であるビジネスモデルの革新への第一歩です。
業務課題を解決するためには、何が原因なのかを分析し、仮説を組み立てて検証するプロセスが必要です。しかし「今のままでいい」「現状のやり方で問題ない」といった考え方が根底にあると、課題に気づくことはできません。
DX人材には、これまでの知識や経験にこだわらず、「何が顧客にとって最良か」を一から考え、現状の課題を発見していく姿勢が求められます。
挑戦
DXによる経営課題の解決は決して簡単なものではありません。成功するまでに長い時間を要することはもちろん、成功するまでには数多くの失敗を乗り越える必要があるでしょう。
困難な課題であっても「現状を変えたい」という強い意志をもち、挑戦することがDXを推進する人材にとって何よりも重要なマインドといえます。また、失敗を糧にしながら試行錯誤を重ね、成功の確率を高めていくプロセスが求められます。失敗の先に成功があることを理解し、「あきらめないマネジメント」を実行することも重要なポイントといえるでしょう。
知的探究心
従来の手法にばかりとらわれていては、DXの実現は難しいでしょう。特にAIやIoTといった先進的なテクノロジーを活用するためには、常にアンテナを張り、さまざまな情報を収集する探究心が求められます。
あらゆる情報をかけ合わせることによって大胆な発想を生むには、他社の意見に耳を傾け、かつまたその意見を尊重し、さらには他領域の情報を積極的に収集するといった姿勢が不可欠です。
DX人材を確保する方法
さて、ここまでにご紹介したスキルやマインドセットを備えたDX人材をどのように確保すればよいのでしょうか。今回は「外部人材の採用」と「社内人材の育成」の2つの方法について解説します。
外部人材の採用
自社にITに詳しい人材がいない場合や、一刻も早くDXで解決したい課題がある場合は、外部人材を採用するのがよいでしょう。
ただし、DX人材は多くの企業で不足しているという現実があります。2019年にIPAが発表したレポート「デジタル・トランスフォーメーション推進人材の機能と役割のあり方に関する調査」では、DXを推進する「プロデューサー」から「エンジニア/プログラマー」にいたるまで、6つの職種全てにおいて不足傾向にあることが分かっています。 特に不足が目立つのが「プロデューサー」と「データサイエンティスト/AIエンジニア」で、「大いに不足している」と回答した企業は5割を超えています。
このようにDX人材は慢性的に不足している状況にあるため、いざ募集をかけても高度なスキルをもった優秀な人材が採用できるとは限りません。優秀なDX人材の獲得競争率は極めて高いという現状があるのです。
社内人材の育成
DX人材獲得のためのもう一つの手段が、社内で人材を育成する方法です。DXで解決すべき課題は企業によっても異なるため、現場で働いている従業員だからこそリアルな課題として認識できるというメリットがあります。
たとえば、システム開発の全てを外部のベンダーに任せるのではなく、自社の課題を認識している従業員自らが要件定義や設計に関わることによって、業務の実態に即した、現場の担当者にとっても使いやすいシステムが構築できます。
また、開発するシステムごとに担当するベンダーが変わってしまうと、システムの一貫性が損なわれ、連携が難しくなることも考えられます。 使いやすく実用性が高いシステムを開発するためにも、DX人材の6つの役割に応じて、それぞれに求められるスキルや経歴のある人材を選んで育成を図りましょう。該当する人材が見つからない場合は、社内公募などで希望者を募り、技術的なスキルを一から身につけてもらう方法もあります。
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DX人材を育成する際に意識したい4つのポイント
自社でDX人材を育成するためには、ITスキルを身につけるための教育はもちろんですが、それ以外にも以下の4つのポイントを意識して取り組むことが重要です。
DX推進の専任人材を確保
DX人材を任命するときは、通常業務との兼任ではなく、DX専任とするのが理想的です。専任で登用することで、DXは業務の片手間で行うものではなく、企業が重要な経営課題として認識していることを従業員に対して意識づけられるためです。
また、たとえば「情報システム部門」や「総務部門」といった特定の部門担当者だけでメンバーを構成するのではなく、あらゆる部門から横断的に人材を集めることも重要なポイントです。革新的なビジネスモデルを生み出すためには、既成概念にとらわれない多様な経験や知見が求められます。あらゆる部門から横断的に多様性のある人材を集めることによって、さまざまなアイデアが生まれやすくなり、ビジネスモデルの変革につながります。
失敗を許容する体制を構築
上述したように、DXは経営の革新や改革を行うことが目的である以上、失敗がつきものです。成功までには時間を要します。たとえ入念な計画通りにプロジェクトを実行したとしても、思うような成果が上がらないこともあるでしょう。
しかし失敗したからといって担当者や責任者を責めたり、責任をとらせたりするのではなく、許容することが重要です。失敗を許さない風潮が組織内にまん延していると、担当者は萎縮してしまい、思い切ったアイデアや施策が打ち出せなくなります。
DXを成功させるためには何が求められるのか、課題点の整理や解決策の提示などを前向きに検討しましょう。失敗を許容する体制があれば、多様なアイデアを出しやすくなりDXの実現に向けて大きく前進できます。
スモールスタートで取り組む
DXは経営課題にも直結するため、極めて重要なミッションであることは間違いありません。しかし、だからといってはじめから大きな成果を出そうとするのではなく、ささいな問題や課題の解決に向けてまずはスタートすることが重要です。小さな成功体験を着実に積み重ねることにより、DX人材本人にとっての自信につながり、優秀なDX人材の社内育成が可能になります。
アジャイル開発
失敗を恐れずスモールスタートで開発に取り組むためには、現在主流のシステム開発手法のひとつであるアジャイル開発が適しています。
「アジャイル」とは日本語で「素早い」という意味を表し、迅速な意思決定をしながらシステム開発を実現できる特徴があります。
従来のシステム開発では、はじめの段階で厳密に開発要件を定義して、それに沿ってプロジェクト管理を行うウオーターフォール型の開発が一般的でした。しかし、アジャイル開発では大まかな仕様を決めた後は、細かな単位に分けて実装とテストを繰り返します。
DXに有効なシステムを開発する際には、アジャイル開発の手法を採用することで急な仕様変更にも対応でき、軌道修正しやすくなるのです。スモールスタートで小さな成功体験を積み重ね、DX人材を育成するための具体的な方法としてもアジャイル開発は有効です。
DXの実現には優秀な人材が不可欠
DXはITツールやシステムを導入しただけで成功するものではありません。ITツールを導入する以前に、まずは自社の課題を抽出し、解決に向けて具体的な方策を練る必要があります。
解決すべき課題が明確ではなく、具体的な方針がないままDXに取り組んでしまうと、ITツールやシステムを導入すること自体がゴールになってしまい、本来のDXの目的である「ビジネスイノベーションの創出」が達成されずに終わってしまいます。
DXを実現するためのDX人材を確保する手段として、社外から新たに人材を採用する企業も多いですが、自社が抱えている課題を正しく理解し、必要な方策を立てるためにはDX人材を社内で育成していくことも重要です。また、ITやデジタルに関する技術的なスキルは不可欠ですが、それ以上に「挑戦する姿勢」や、「知的探究心」といったマインドもDX人材に求められる重要な要素です。DX人材をアサインする際には、知識やスキルに加えてこれらのマインドセットにも注目するとよいでしょう。
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