CEOとは? 社長や代表取締役との違い、役割や必要な素質を解説

CEOとは? 社長や代表取締役との違い、役割や必要な素質を解説

近年のビジネスシーンで肩書や役職として使用される「CEO」という言葉。しかし、その意味や「社長」「代表取締役」などとの違いについて、正確に理解できている人は少ないのではないでしょうか。そこで本記事では、CEOの定義や役割を再整理し、求められるスキルやキャリア形成の方法を含めて解説していきます。

日本最大級の「即戦力人材データベース」で
登録者を無料で検索してみませんか?

ビズリーチは、日本で初めて会員が利用料を払う「有料プラン」の提供を始めた転職サイトです。「今すぐ転職したい」人だけではなく、自らの「市場価値」や「新たな可能性」を知るために利用する人など、キャリア形成に意欲が高い会員が多く登録しています。

下記のリンクをクリックすれば、貴社の求める人材がビズリーチのデータベースにどのくらい登録されているか、「デモ画面を検索」できます。

CEOとは何か

CEOとは何か

はじめに、CEOの定義について解説します。また、よく耳にする「社長」や「代表取締役」「COO」などとの違いについても解説します。

CEOの定義

CEOは「Chief Executive Officer」の略称です。日本語では「最高経営責任者」と訳されます。

株式会社において、業務執行の意思決定を行うのが「取締役」です。また、業務執行に関する意思決定を行い、取締役の職務執行を監督する機関は「取締役会」と呼ばれます。役員取締役会より委託を受け、意思決定に従って経営方針や事業戦略の策定に責任を持つのがCEOです。

CEOはそもそも、企業において所有と経営を分けて考える、アメリカの組織上の呼称です。アメリカでは取締役会が所有者である株主を代理し、業務執行をする「執行役員」を任命します。この執行役員のトップが、CEOにあたります。

代表取締役や社長との違い

CEOはアメリカ由来の概念であり、日本に定着したのは近年のことです。そのため、日本の法律にCEOの規定はなく、「会長」「社長」の位置付けとも異なります。

日本の会社法で規定されている、会社の最高責任者は「代表取締役」となります。代表取締役は取締役会で選出され、取締役会で決定したことを執行する権限を持ちます。複数名設けることも可能です。

また、会長や社長もCEOや代表取締役と同じく、会社の代表者です。しかし法律上の規定はなく、取締役会で選任される必要はありません。会長や社長という肩書は、商習慣的な呼称になります。

こうした背景から、CEOを設けない会社や、「代表取締役CEO」「代表取締役社長」という肩書をつけ、会社のCEOや社長が代表取締役も担っている会社も存在します。一般的には、社長と代表取締役を分けず、兼務をしているケースが多いでしょう。

COOやCFOとの違い

「Chief Executive Officer」のように、「Chief 〇〇 Officer」と呼ばれる役職は、他にも多くあります。これらを総じて「CxO」と呼ぶこともあります。

「COO」は「Chief Operating Officer」の略称で、「最高執行責任者」と訳されます。CEOが経営全般に責任を持つのに対し、COOは日々の業務執行に責任を持つことが特徴です。

「CFO」は「Chief Financial Officer」の略称で、「最高財務責任者」をさします。財務戦略の立案、執行を担う役職となります。

他にも、

  • CLO:Chief Learning Officer(最高人材・組織開発責任者)
  • CMO:Chief Marketing Officer(最高マーケティング責任者)
  • CTO:Chief Technical Officer(最高技術責任者)

などがあり、日本では近年、さまざまな企業で設けられるようになりました。

【無料】ビズリーチのデータベースで自社に必要な人材が登録されているか検索してみませんか?⇒144万人以上の優秀な人材が登録するデータベースで検索してみる

CEOの役割

CEOの役割

CEOにはどのようなことが求められるのでしょうか。ここでは、CEOに必要なスキルを通して、その役割について詳しく解説します。

CEOに求められるスキル

CEOの役割は多岐にわたります。主に、会社の戦略決定や業務執行、執行役の経営監査などを担うケースが多く、戦略決定や業務執行では、長期的・巨視的な戦略立案能力、判断力が求められます。事業、組織、人材開発といった個別の課題に偏った判断は、経営のバランスを崩すことにもなりかねないため、それぞれの役職と連携しながら、総合的なマインドを持ちつづけることが必要になります。

また、GoogleやAmazon、Meta(Facebook)のように、イノベーティブな発想で業界をリードするCEOもいます。特にスタートアップ企業では、世の中に新たな価値を提供するソリューションを企画・実装する能力が重視されます。

会社を持続させるためには、財務バランスを考慮する能力も必要です。キャッシュフローやROI(投資利益率)を見極め、適正な財務状況を維持していかなければなりません。こうしたことから、リスクを予測し、管理する能力も求められます。

一方で、問題を恐れてばかりいては、事業を前進させることはできません。ダイナミックに行動し、会社を牽引するリーダーシップも必要です。そして、会社の規模が大きくなるほど、事業を組織としてシステム化し、マネジメントする運営能力も求められるでしょう。

組織マネジメント

従業員を抱えるCEOにとって必須となるスキルの一つが、組織マネジメントです。適切な組織体制を構築し、会社を運営していかなければなりません。

ポイントになるのは、コミュニケーションでしょう。従来は、経営者が階層的に指示・命令を下す、トップダウン型、ヒエラルキー型の管理方法が求められていました。しかし、現在は、グローバル化により多様な価値観を受容することが必要になり、デジタル化によりコミュニケーションツールが形成され、双方向的なコミュニケーションを好む世代が働き手となったことから、対話を重視した組織管理の重要性が高まっています。これまで主流であった社内向け広報が、チャットツールに移行していることなどが、その一例です。

取引先との接点として第一線で活躍する、若手従業員の声に耳を傾けることは、会社全体に対して有効に働きます。また、ガバナンスや環境、人権などへの配慮、働き方改革や健康経営など、事業領域以外のあらゆる課題に取り組むことも、現代の企業は求められます。こうした複雑な問題に対応していくためには、部下から上司へのボトムアップ型のコミュニケーションや、部署を横断したコミュニケーションが必要です。

CEOは、各担当の声を集約できる体制づくり、デジタルツールの活用などによって、従業員が連携しやすい組織体制を構築していくことが求められます。

人材マネジメント

事業を成長させ、良質な組織を構成するためには、有能な人材の採用や登用も欠かせません。

従来の人材発掘では、目に見える情報で能力を判断する方法が主流でした。学歴や資格、職歴、適性を見極めながら、人員を配置。そしてトップダウン型のコミュニケーションにより、おのおのが標準化・専門化された業務にあたることで、巨大プロジェクトや大量生産を可能にしてきたのです。

しかし現代は変動の激しい不確実な時代。今日の成功が明日も続くとは限りません。ビジネスパーソンは、常に社会が求めるスキルを習得していく必要があります。変化に対応する柔軟な人材を採用するためには、目に見えるスキルだけでなく、個々の「潜在能力」を見極めることが重要です。

人材採用において潜在能力を判断する際には、以下のポイントを押さえるとよいでしょう。

1.モチベーション

多くの人と強調し、会社の目標を達成するには、成果を上げるために努力をする決意と向上心、利他的な謙虚さの両方を備えていなければなりません。

2.好奇心

新しい経験や知識に対して積極的で、批判も受け入れる心構えは、変動するスキルを習得するために不可欠です。

3.情報収集・洞察力、コミュニケーション能力

情報を収集しつつ、その背後にある意味を読み取る洞察力も重要になるでしょう。新たな課題や改善策を共有するコミュニケーション能力も、押さえておきたいポイントです。

人材を採用する一方で、人材の流出を防ぐことも重要です。CEOは、従業員の働きがい、働きやすさを重視した環境を整備するとともに、成果を出す人材には裁量を与える必要があるでしょう。同時に、適正な評価方法によって報酬を付与することも大切です。

流出防止と育成を両立させるためには、限界を超えない範囲で成長できる負荷を与えることもポイントとされます。

【無料】ビズリーチのデータベースで自社に必要な人材が登録されているか検索してみませんか?⇒144万人以上の優秀な人材が登録するデータベースで検索してみる

CEOになるには?

CEOになるには?

最後に、実際にCEOになるにはどのような方法があるのかについて、ご紹介します。

自らが起業をして会社のトップとなる

スタートアップ企業としての成功が必要になるため、高いリスクを伴う一方、最短でCEOになる手段といえます。まずは一人で創業し、長期的に自身や事業を成長させていく方法もあります。

既存の企業の中で昇格する

所属する企業の中で実績と経験を少しずつ積むとともに、トップとしての信頼を築く必要があります。大きな企業ほど出世に時間を要し、人員の数だけ可能性は狭まりますが、もっともスタンダードな手段でしょう。

既存の企業にCEOとして入職する

コンサルティングファームなどで経験を積むなど、プロ経営者としてのスキル習得が必要になります。このようなハイクラスのキャリア形成では、転職エージェントを活用することも選択肢の一つです。

「人材育成のカギとなる「キャリアアップ計画」の立て方」をダウンロードページへ

【無料】ビズリーチのデータベースで自社に必要な人材が登録されているか検索してみませんか?⇒144万人以上の優秀な人材が登録するデータベースで検索してみる

まとめ

まとめ

CEOは組織のリーダーとして広範かつ高度な能力を求められます。その位置付けや役割を理解することは、全てのビジネスパーソンにとって有効です。また、自分自身が経営者の視点を持つことは、多くのシーンで役立つでしょう。ぜひCEOのマインドやスキルを学んではいかがでしょうか。

■参考書籍:ハーバード・ビジネス・レビュー編「ハーバード・ビジネス・レビュー CEO論文ベスト12 経営者の教科書」ダイヤモンド社

ビズリーチは、データベースから自ら探して人材を直接スカウトできるので、書類選考や面談でのミスマッチを減らせます。下記のリンクから、144万人以上の優秀な人材が登録するデータベースをお試しください。

152万人以上の優秀な人材が登録するデータベースを試してみる

19,000社以上(※)に選ばれた「ビズリーチ」のデータベースの中から、業種や職種など6つの条件を組み合わせ、簡単かつその場で貴社の採用要件に合った人材の人数を簡単に確認できます。※累計導入企業数:2022年1月末時点

無料 候補者をお試し検索する