人手不足が深刻化するなか、生産性向上や業務効率化は多くの企業に共通する課題です。人材採用や労務管理、組織マネジメントといった人事業務を担う人手が不足している企業も多く、さまざまな対策が講じられています。
そのなかでも注目を集めているのが、IT技術を活用して人事業務の効率化を図る「HRテック」です。今回の記事では、そもそもHRテックとはどのようなものなのか、利用するメリットや導入事例、今後予想されるトレンドなども含めて詳しく解説します。
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HRテックとは
HRテックとは、人事を表す「HR（Human Resources）」と「テクノロジー」を掛け合わせた言葉です。テクノロジーを活用して労務管理や採用管理などの人事業務全般を効率化するソリューションとして注目されています。
近年では、給与計算や勤怠管理、社内コミュニケーションなどを効率化するシステムだけではなく、適切な人材配置やスキル評価、面接、退職予測などを分析するシステムも登場しています。HRテックは人事のあらゆる業務を自動化し、従来は担当者でなければ対応できないと思われてきた業務も担えるようになりつつあります。
HRテックに用いられる主な3つの技術
HRテックにはさまざまなIT技術が活用されています。今回は、そのなかでも代表的な3つの技術を紹介します。
AI（人工知能）
AIは、HRテックのなかでもビッグデータの解析に用いられる技術として知られています。
たとえば、「営業の部署で成果を上げている人材にはどのような傾向があるのか」を膨大なデータから分析することで、新たに人材の配属先を決定する際、スキルや特性を考慮したうえでAIが営業部に適した人材の候補をピックアップする、といったことが可能になります。AIは客観的なデータから判断するため、属人的な要素を排除でき、成果が見込める適材適所の人材配置につなげられるメリットがあります。
また、AIを活用することで「退職予測」に役立てる方法もあります。アンケートや面談、営業成績などから、退職リスクのある人材をAIが予測。退職リスクのある人材に対しては個別に状況を確認し、配属先の変更などのフォローをすることによって、人材の流出を防ぐことが可能になります。
ちなみに、近年ではAIを活用したRPA（Robotic Process Automation）も注目されており、給与計算や労働時間管理といった事務的な作業においてもヒューマンエラーを減らし、人事業務の生産性向上に役立つツールとして注目されています。
ビッグデータ
人材配置や退職予測などの分析において、AIと並んで不可欠なのがビッグデータです。高度な処理ができるAIも、根拠となるデータがなければ分析や予測ができません。ビッグデータはAIがさまざまな処理をするうえで根拠となる材料です。
たとえば、人材配置の分析をするうえでは、成果を上げている人材の特徴や持っているスキル・経験などの要素がビッグデータとなります。退職予測においては、過去に退職した従業員の退職理由、営業成績の傾向、アンケート調査における傾向などがビッグデータの一例といえます。ビッグデータは大量かつ多様であるほどAIの予測精度が高まる傾向にあります。
クラウド
従来のように自社にサーバーを配置して運用されるシステムではなく、インターネットに接続できる場所であればどこでも利用できるシステムは、クラウドシステムまたはSaaSと呼ばれます。
スマートフォンやタブレット端末などモバイル機器が普及したこともあり、パソコン以外のデバイスからも手軽にアクセスできるクラウドサービスの需要が急速に高まっています。また、テレワークによってオフィス以外の場所で働く機会が増えたことも、クラウドサービスが求められるようになった大きな要因として挙げられるでしょう。
現在、HRテックの主流はクラウドサービスに移行している状況にあります。
HRテックの市場規模
ミック経済研究所の調査によると、HRテッククラウドの国内市場規模は2019年度で349億円に達しています。2018年度の市場規模は256.4億円であったため、前年比136％もの成長率を記録したことになります。さらに、2024年度には1,700億円の市場規模まで成長すると予測されています。
また、働き方改革や新型コロナウイルスの影響によってテレワークが普及してきたことで、今後HRテッククラウドの市場規模はさらに拡大する可能性も考えられるでしょう。
参考：HRTechクラウド市場が急成長、2020年度は前年度比136.4％の476億円へ─ミック経済研究所（IT Leaders）
海外に目を向けてみると、特にHRテックの発祥地であるアメリカ市場の規模が大きく、2012年～2016年の世界シェアは62％でトップを誇ります。2位がイギリスの6％、3位がインド・カナダの4％となっていることからも分かるとおり、アメリカにおけるHRテックの需要は圧倒的です。日本でもHRテックは急速に拡大しているとはいえ、世界のシェアと比較した場合、まだまだ成長が見込める分野であることが分かります。
参考：Working Remotely: 65+ HR Tech Startups Outside The US In One Infographic（CB INSIGHTS）
HRテックの導入が進む背景
そもそも、なぜ近年になってHRテックの需要が加速度的に高まってきたのでしょうか。その理由として、重要な3つのポイントを紹介します。
人手不足による人材獲得競争の激化
深刻な人手不足が続く日本において、優秀な人材ほど企業間の獲得競争が激しくなってきています。
また、そもそも人材を採用する人事部門の人手が足りていない企業も存在し、労務管理といった通常の人事業務と並行して人材採用を担当しているケースも少なくありません。結果的に、応募者への対応や内定者のフォローといった採用活動における「コア業務」に多くの時間をかけられないといった問題が発生することも。
HRテックを活用すれば、労務管理といった定型的な人事業務の負担を軽減でき、採用におけるコア業務に多くの時間をかけられるようになります。また、エントリーシートのチェックや面接にAIを活用するなど、HRテックを採用業務に生かすことで、さらなる業務効率化や優秀な人材の採用に注力できるようになります。
働き方の多様化
テレワークや時短勤務など、従業員個人に合った多様な働き方を実現することが求められています。しかし、従来の労務管理ではオフィスで働くことが前提となっている場合が多く、たとえば在宅で業務を行う場合、勤怠の記録などに対応できないケースも少なくありません。
また、オフィスとは異なる場所で働いていると、管理職や評価者の目が届かず、仕事ぶりを把握できないといった問題もあります。そのため、多様な働き方に対応するためには、これまで以上に正当かつ客観的に成果を評価できる仕組みが求められるのです。
HRテックを導入すれば、オフィス外の勤務でも勤怠管理が可能になることはもちろん、実績をもとに客観的かつ定量的な評価を行うことも可能になります。さらに、社内SNSやチャットツール、ビデオ通話システムなどの機能を活用することで、密なコミュニケーションが実現し、従業員にとって働きやすい環境も整備されます。
クラウドサービスの普及
企業がHRテックのようなシステムを導入しようと考えたとき、これまでは個別に要件定義を行いシステムの設計を行う必要がありました。しかし、個別にシステムを開発するためには膨大なコストと時間がかかるもの。自社でシステム開発を内製化しようとしても、エンジニアがいないと実現は難しく、導入後の保守運用にも人手が必要になります。
しかし、クラウドサービスの登場によって、このような課題のほとんどがクリアできるようになりました。自社にサーバーを設置して運用する「オンプレミス型」と比較して、クラウドサービスの場合は導入コストが比較的安価で、毎月一定の料金を支払うことで手軽に利用できます。基本的に個別にシステム開発を行う必要もないため、自社に開発や保守運用を担当するエンジニアがいなくても導入可能です。
このように、クラウドサービスの登場によって大企業だけではなく中小企業やベンチャー企業においてもHRテックは導入しやすくなりました。
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HRテックを利用する4つのメリット
HRテックを導入することによって、具体的にどのようなメリットが得られるのでしょうか。今回は4つのメリットを中心に解説します。
人材採用業務の効率化
上述のように、HRテックによって給与計算や労務管理といった定型的な事務作業を自動化・効率化できれば、空いた時間を面接やフォローといった人材採用におけるコア業務に充てることができます。また、エントリーシート・職務経歴書・履歴書などの情報をデータベース化することで、書類そのものを担当者に手渡しする手間がなくなるだけでなく、情報管理におけるリスクを抑えることも可能です。
さらに、エントリーシートの内容をAIでチェックできるHRテックを活用すれば、採用業務そのものの工数も大幅に削減できると考えられます。
採用におけるミスマッチの防止
HRテックは業務効率化だけではなく、自社で活躍している人材の特徴やスキル、経験などを分析し、応募者と比較することによって採用のミスマッチ防止にも貢献します。
せっかく人材を採用しても、業務経験やスキルが満たなかったり、企業風土に合わなかったりする場合、入社した後で「想像していた仕事と違う」「自分にはやっていける自信がない」と感じてしまい、早期離職につながることもあります。HRテックによって、自社の人材と応募者の特徴やスキルを照らし合わせ分析することで、「応募者が入社後も活躍できる人材であるのか」を予測できます。
このように、ビッグデータをもとにしたAIによる分析はHRテックの得意とする分野の一つです。最終的な採用の判断は人事担当者が行う必要がありますが、根拠のあるデータをもとにした分析結果を参考にすることによって、ミスマッチを低減し、早期離職や内定辞退を防ぐことに役立ちます。
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客観的データを基にした組織マネジメント
HRテックは採用時だけではなく、人事異動や評価、社内コミュニケーションといった組織マネジメントにも効果を発揮します。
人事異動にともなって配属先を検討する際は、人材の適性を考慮する必要があります。業務上求められるスキルや資格といった表面的な要素に加え、個人の性格や普段の仕事に対する姿勢など、内面的な部分も重要な検討材料となります。その際、個人に関する情報をビッグデータとしてデータベース化しておき、同時に部署内で活躍している人材の特徴を割り出して分析することで、たとえば「この人は営業に適している」「この人は総務部門に適している」などの傾向を把握できるでしょう。
また、人事評価においてもデータベースは役立ちます。評価の根拠となる明確なデータがないと、評価者の主観が入り込んでしまうことも考えられ、評価エラーにつながってしまいます。個人に関する情報と一緒に、これまでの実績をデータベースで管理しておけば、客観的に評価することが可能になるでしょう。
さらに、企業のビジョンや方向性、目指す姿などを全従業員に浸透させるための手段として、社内SNSや掲示板などもHRテックで実現できます。一方的な情報発信だけではなく、社員同士のコミュニケーションにも役立ちます。
離職率の低減
採用のミスマッチや組織マネジメントの適正化は、結果的に離職率の低減に大きく寄与します。従業員それぞれに適した役割や業務を与えることは、仕事のやりがいにも直結します。
株式会社ビズリーチが、働き盛りのミドル層における「早期離職」の実態を把握するため、35～49歳で転職を経験したビジネスパーソン（正社員/首都圏在住/個人年収500万円以上）を対象に独自調査を実施した結果は下図表の通り。
1位の「社風、所属先の慣習があわなかった」、3位の「業務内容、ミッションに不満があった」などは、前述の「採用におけるミスマッチの防止」や「客観的データを基にした組織マネジメント」によって、未然に防ぐこともできるでしょう。
出典：ミドル層の早期離職を防ぐための3つのアプローチ（株式会社ビズリーチ）
（本図表などを含むホワイトペーパーのダウンロードページに遷移します）
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代表的なHRテックの種類とそれぞれの特徴
一口にHRテックといっても、さまざまな種類や機能が存在します。今回はそのなかでも代表的なものを3つ紹介します。
採用管理システム（ATS）
採用管理システム（ATS）とは、面接の日程管理やエントリーシート・面接の評価管理、応募者ごとの選考ステータスなど、採用に関わるあらゆる情報を一元的に管理するシステムです。
採用管理システムを活用することで、エントリーシートの内容をデータとして管理できるため、エントリーシートそのものを物理的に管理する必要がなくなり、応募から採用までのリードタイムを短縮できるほか、情報管理におけるリスクを最小限に抑えられます。
また、面接日程の調整のために担当者のスケジュールを確認してカレンダーに書き込む必要もなく、システム上で一元的に管理できます。
さらに、システムによっては採用における選考通過率や応募者数などをデータとして蓄積しておき、その後の振り返りや情報共有を行うことも可能。PDCAを回すことで、戦略的な採用活動が実現できるのです。
採用管理システムによっては、求人媒体との連携や人材紹介会社とのやりとりを行えるものもあり、作成した求人をそのまま求人媒体や人材紹介会社にスピーディーに共有できます。
採用管理のために複数のシステムやツール、書類を用意する手間がなくなり、一つに集約できるのも採用管理システムの強みといえるでしょう。
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労務・勤怠管理システム
出退勤の打刻や労務関連の申請などに対応しているのが、労務・勤怠管理システムです。HRテックのなかでも代表的なシステムで、多くのHRテックシステムが労務・勤怠管理に対応しています。
従業員自身がオンライン上で勤怠登録や申請を行えることはもちろん、管理者や人事担当者が従業員の勤怠情報を一元的に管理・閲覧することが可能です。休暇や出張などの申請後に、管理者が承認するワークフロー機能が搭載されたシステムもあり、上司や人事部に書類を回したり押印をもらったりする手間が省けます。
また、労務・勤怠管理で集約されたデータをそのまま給与計算などに活用できるため、業務の効率化につながります。
人材管理・タレントマネジメントシステム
従業員が持っている経験やスキル、資格、これまでの評価などを一元的に管理するシステムを、人材管理またはタレントマネジメントシステムとよびます。
従業員の能力を可視化することによって、最適な人材配置の提案や能力開発に役立てられます。従業員が得意とする業務や適性のある仕事を割り振ることで能力が生かされ、従業員自身のモチベーション向上にも役立ちます。
人材管理やタレントマネジメントシステムに対応したHRテックの多くは、部署ごとのデータをサマリー化して閲覧できる機能が搭載されています。そのため、従業員数が多く個別の管理が難しい企業の人事担当者や管理者、経営層にとってはぜひ押さえておきたいシステムであるといえます。
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企業規模別のHRテック導入事例
HRテックの導入にあたっては、大企業はもちろん、中小企業やベンチャー企業など規模を問いません。ここからは、企業規模ごとにHRテックの導入事例を3社紹介します。
ベンチャー・スタートアップ企業の事例（株式会社エルテス）
株式会社エルテスは、ビッグデータを用いたSNSなどの運用におけるリスクを検知するソリューションを提供しているベンチャー企業です。
2019年8月末時点での従業員数は96名で、人事担当者が新卒・中途採用を一人で担当することになったことから、業務効率化のためのツールが必要になりました。また、これまでは採用におけるデータ収集と管理がうまくできておらず、過去の採用実績や面接における評価傾向が把握できていないという問題を抱えていました。
そこで、採用管理システムを導入したことにより、採用に関連する日程調整やデータの入力および分析、応募者の管理といった膨大な採用工程を一人でこなせるようになりました。さらに、「この職種にはなかなか紹介がこない」「面接実施数が少ない」と感覚的にとらえていた課題についても、内定辞退や書類選考の通過率などの実際のデータをもとに、PDCAを回して採用業務の改善につなげています。
このように、採用業務に多くの人手が割けない企業でも、HRテックの活用によって、最小限の人数で業務を回せるようになります。
▼導入事例インタビュー（全文）はこちら
新卒、中途採用を一人で担当。ラベル機能を駆使して業務効率化を進め、データに基づき適切な採用チャネルの選定を考える｜採用管理クラウド「HRMOS採用」 導入事例 株式会社エルテス
中小企業の事例（WILLER EXPRESS株式会社）
高速バスによる旅客輸送事業を展開しているWILLER EXPRESS株式会社では、全国に複数ある事業所で542名（2019年6月時点）の社員情報を紙やExcelで独自に管理していました。そのため、本社では社員情報が把握できず、「各営業所に問い合わせなければ社員の基本情報や健康状態すら分からない」という問題を抱えていました。
そこで、人材管理・タレントマネジメントシステムを導入し、社員情報を一元的に管理し、本社の限られた従業員だけが閲覧できるのではなく、どの営業所でどんな人が働いているのかを全従業員が閲覧できるようにしました。
その結果、社員同士のコミュニケーションが活性化したほか、どの営業所にどんなスキルや経歴を持った人がどの程度配属されているのかが把握でき、人材発掘・活用にも効果を発揮しました。
これまでは全国の所長に個別にヒアリングしながら人材の配属先を決めていましたが、HRテックを導入したことによって人材情報が可視化され、「こんなスキルを持った人材はいないだろうか」という疑問にもスピーディーに対応できる体制の構築に成功しています。
紙や「Excel」などによって人事情報を管理している中小企業はまだまだ多いですが、クラウドサービスのHRテックを採用することによって、コストを抑えながら人材をフル活用できるようになります。
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これまでは複数の営業所がおのおのの社員情報を紙で管理。検索が困難だった状態から、人材活用につなげるデータベースの整理を進めた｜人材管理クラウド「HRMOS」 導入事例 WILLER EXPRESS株式会社
大企業の事例（エイベックス株式会社）
エイベックス株式会社は、1,400名以上（2018年10月時点）の従業員が働く大企業で、音楽や映像、デジタル事業を展開しています。
これまで人事部門における管理ツールが複数にまたがっており、ミスが起こりやすい環境にありました。また、複数のツールの使い方や業務フローに対応するために業務手順も複雑で、業務にかかわるリードタイムも長期化。膨大な従業員を抱えるなか、人事部門の担当者は日々の業務で手いっぱいであり、新たな業務にチャレンジしたくてもできない状況が続いていました。
そこで、これらの問題を解決するために採用管理システムを導入したことにより、管理ツールが統一され業務フローもシンプルになり、業務のミスや連絡漏れなどのリスクも軽減。
採用業務に関わっていた従業員の工数が4割も減少し、応募から内定までのリードタイムも短縮することに成功しています。
日常業務の負担が減ったことによって、これまで取り組めていなかった新しい採用手法に取り組む時間を確保することにも成功しました。
▼導入事例インタビュー（全文）はこちら
オペレーション業務の大幅な削減により、第二新卒採用の本格的なスタートが可能に。採用手法を広げる余力ができ、応募者の拡大につながった｜採用管理クラウド「HRMOS採用」 導入事例 エイベックス株式会社
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今後予想されるHRテックのトレンド 押さえておきたい3つを紹介
IT業界は変化が激しく、数年ごとに新たなトレンドが登場することも珍しくありません。HRテックを有効に活用していくためには、今後予想されるトレンドもできるだけ早めにキャッチしておく必要があります。ここでは、HRテックで押さえておきたい3つのトレンド予想を紹介します。
テレワークに対応したシステムの導入
働き方改革と新型コロナウイルスの影響によって、今後テレワークはさらに普及が進み、定着していくことが予想されます。
現在多くのHRテックは、テレワークに対応できるよう、マルチデバイスに対応しスマートフォンやタブレット端末からも操作が可能です。今後もこの流れは強まり、オフィス勤務のみを想定したシステムではなく、クラウドサービスとして提供されるシステムがHRテックの大前提になると考えられます。
また、法改正によってこれまで半日単位での取得が基本であった「看護休暇」や「介護休暇」も、2021年からは1時間単位で取得できるようになります。厚生労働省が、仕事の途中でも1時間単位で休暇を取得する「中抜け」を認めるよう推奨していることもあり、従業員にとって働きやすい環境が整備されつつあります。
このような時代の流れに合わせ、テレワークに限らず多様な働き方に臨機応変に対応できるHRテックが求められます。
参考：リーフレット「子の看護休暇・介護休暇が時間単位で取得できるようになります！」（厚生労働省）
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（採用管理クラウド「HRMOS採用」のページにリンクします）
通年採用にも対応できるシステムの導入
経済団体連合会（経団連）は今後、従来の新卒一括採用に加えて、新卒者に対して通年採用を拡大していく方針を示しています。これまでのような横並びの人材採用から一転して、多様な採用にかじがきられると、留学していた学生などにも採用のチャンスが拡大することになります。
特に新卒採用においては、毎年4月入社の採用を前提としたシステムではなく、通年採用への対応が求められます。会社説明会やインターン、選考日程などの調整がこれまでよりも複雑化することが考えられ、適切に管理するためにもHRテックのようなシステムが不可欠となるでしょう。
人事・労務に関する定型業務の自動化
昨今、多くの企業で人事や総務といったホワイトカラーの定型業務を自動化するRPA（Robotic Process Automation）の導入が進んでいます。RPAとはAIを活用したパソコン上で動作するソフトウエア型のロボットのことです。勤務時間の集計や給与計算、社会保険に関する事務作業など、定型的な業務はRPAに任せることで人事担当者の負担を軽減できます。
RPAによる自動化によって空いた時間は、採用面接や組織マネジメントなど、定性的なコア業務に費やせます。そのため、今後はRPAの機能を搭載したHRテックのシステムが多くの企業から求められると考えられます。
採用管理クラウド「HRMOS採用」の導入でHRテックに対応
人材獲得競争の激化や多様な働き方に対応するためにも、HRテックの活用は今後スタンダードなものになっていくと考えられます。
ただし、一口にHRテックといっても、採用管理や勤怠管理、人材管理など、システムによって提供されている機能はさまざまです。全ての機能を活用したい場合もあれば、採用管理のみ、勤怠管理のみ、といったように一部の機能のみ必要な場合もあるため、自社が抱えている人事課題に合わせてシステムを選ぶ必要があります。
株式会社ビズリーチでは企業の個別のニーズに応えられるよう、採用管理・従業員管理・評価管理の機能から選べる「HRMOSシリーズ」を提供。特に採用管理クラウド「HRMOS採用」では、採用に関わる面接日程の管理やエントリーシートの情報、評価内容などを一元的に管理できるほか、社内での情報共有も安全かつ効率的に行えます。複数のシステムにまたがることなく、機能が集約されているため、操作性もシンプルで扱いやすいほか、クラウドサービスのためシステム構築の手間やコストが抑えられるのも大きなポイントです。
「HRMOS採用」は大企業から中小企業、スタートアップ企業まで幅広く導入されています。担当の営業が貴社にあった使い方をご提案します。HRテックの活用イメージがまだ少し湧かないという方も、ぜひ一度ご相談ください。
【採用効率化らくらく診断】日々の採用業務工数を75%※削減することが可能です
面接の日程調整や人材紹介会社とのやりとりで、一日が終わっていませんか？簡単な質問にお答えいただくと、採用業務をどれくらい削減できるのか診断できます。
※実際に導入していただいた企業様の実感値をもとに算出