効率的な採用活動に欠かせない、人材紹介サービスのメリット・デメリット

人材紹介サービスは、即戦力となる人材を効率的に採用するために有効となる採用手法の一つです。人材紹介サービスの特徴やメリット・デメリットを詳しく知り、自社や募集ポジションに合わせてうまく活用しましょう。

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人材紹介サービスの概要

人材紹介サービスは、企業が求める人材の条件を提示し、適した人材を紹介するマッチングサービスとして、企業と求職者の間を仲介する役割を果たします。人材紹介サービスには複数の業務形態があり、提供しているサービス内容や料金体系は各社で異なります。ここでは、人材紹介サービスの業態とそれぞれの違いについて説明します。

人材紹介サービスとは

人材紹介サービスは、事業を始める際に厚生労働大臣から許可を受ける必要のある「有料職業紹介事業」です。企業は人材紹介会社に求人内容を提示し、人材紹介会社は登録者のなかから求人内容に合う人材を見つけ、依頼元の企業に紹介します。

人材紹介サービスでは、求人票の作成や書類選考、候補者との日程調整など、採用活動に関するさまざまな業務を代行してくれます。そのほか、企業は、知識や経験の豊富な採用コンサルタントによるサポートなどを受けられるケースもあります。企業は、人材紹介サービスを使って自社の負担を軽減することで、効率的に採用活動を進めることができます。

人材紹介サービス 3つの業務形態

人材紹介サービスの業務形態は、大きく「一般紹介・登録型」「サーチ型（エグゼクティブサーチ、ヘッドハンティング）」「アウトプレースメント型」の3つがあります。それぞれの特徴を理解し、ポジションに合った人材紹介会社やサービスを選ぶことが大切です。

一般紹介・登録型

人材紹介会社のなかで最もポピュラーなのが、この「一般紹介・登録型」です。一般紹介・登録型では、人材紹介会社側が求職者を募り、Web上などで登録をしてもらい、人材データベースを作成します。そして、人材紹介会社は企業から求人の依頼を受けると、そのデータベースから求人内容や条件に合わせて人材を選出し、企業へ紹介するというシステムです。会社ごとに異なる場合もありますが、求人票作成の相談から内定時の候補者への条件交渉など、人材紹介会社が提供するサービス内容は一般的に幅広いのが特徴です。

サーチ型（エグゼクティブサーチ、ヘッドハンティング）

「サーチ型」は、「ヘッドハンティング型」「スカウト型」「エグゼクティブサーチ型」とも呼ばれ、採用難度が高いとされる専門的な職種や高度なスキルを持つ人材、経営者と同等の職務を担う人材を求める際に適しています。サーチ型の人材紹介会社にはヘッドハンターが在籍し、さまざまな手段を用いて企業側が求める人材像にマッチする人材を探します。自社保有の人材データベースや独自のネットワーク、講演・勉強会などの登壇者情報、SNSなどを用いて人材発掘を行うことが特徴です。

サーチ型の場合、求職者が自主的に応募することはできません。あくまでも、人材紹介会社側からのスカウトが前提です。そのため、転職活動の一環として利用されることはなく、一般紹介・登録型の人材紹介サービスとは区別されています。他社で優秀な業績を残している人材や、いわゆる「その道のプロ」を求める場合には、有効な選択肢でしょう。

アウトプレースメント型

「アウトプレースメント型」は、企業の倒産や雇用調整に伴い、無職となった人材の就職支援を行う業態で、「再就職支援型」とも呼ばれます。社員を大量に解雇するとなれば、企業が各社員の再就職を支援することが難しい場合もあります。また、解雇される側の社員にとっても突発的な出来事であり、自発的に転職活動をするような状況ではないことも考えられます。このような場合に、解雇する企業はアウトプレースメント型の人材紹介サービスに、各社員への再雇用先の紹介を依頼します。人員削減が目的のため、再就職にかかる費用は企業が負担します。そのため、受け入れ先の企業は低コストで人材を採用できるのが特徴です。

人材紹介サービスの手数料

人材紹介サービスの利用にあたっては、「紹介手数料」を支払う必要があります。そしてその多くは、採用が決定した時点で発生する成功報酬型の料金体系となっており、紹介の時点で費用がかかることはありません。そのため、初期費用をかけずに採用活動を行うことが可能です。しかし、紹介手数料の仕組みをしっかりと理解せずに人材紹介サービスを利用すると、思わぬ費用が発生することもありえます。ここでは、紹介手数料の仕組みや相場、早期退職にいたった場合の返還金について解説します。

紹介手数料の仕組みと料金体系

人材紹介サービスの多くは成功報酬型の料金体系です。この場合における「成功」とは、人材が企業に採用されることを指します。人材紹介サービスを利用する際には、担当の採用コンサルタントがつきますが、必ずしも採用コンサルタントから紹介された人材が自社の求める人材像と合致するとは限りません。基本的に、企業は人材の紹介を受けたとしても、採用にいたらなければ手数料を支払う必要はなく、次の候補者を紹介するようリクエストできます。手数料を支払うタイミングは、採用となった人材が入社した時点が一般的です。一部例外として、サーチ型では契約時に着手金が発生することもあるので、注意しましょう。

紹介手数料には「届出制手数料」と「上限制手数料」の2種類があり、いずれも採用が決定した人材の給料の金額により計算されます。

届出制手数料は、人材の初年度理論年収に規定の料率を掛けて算出します。料率は人材紹介会社ごとに定められており、相場は30〜35％程度です。ただし、人材の経歴やスキルレベルが特別に評価される場合は、料率が変動する可能性もあります。

上限制手数料は「労働者に支払われた6カ月分の賃金額の11％以下の手数料の徴収が可能（免税事業者は10.3％以下）」という厚生労働省の定めによって徴収する手数料を計算します。いずれにしても、紹介手数料は一律◯円という明確なものではなく、流動的な性質があるため、利用にあたっては見積もりを依頼するのが確実です。

【参考】厚生労働省｜職業紹介事業パンフレット―許可・更新等マニュアル―

早期退職者発生時の返還金

人材紹介サービスの多くは「返還金規定」を設けています。採用決定者が入社した時点で紹介手数料が発生するものの、入社後すぐに退職してしまうケースもあります。この場合、企業にとっては紹介手数料が無駄になってしまいます。そのような問題が起きたときの救済措置が返還金です。返還金は、入社から退職までの経過日数によって変動します。たとえば「入社後1カ月以内に退職した場合は紹介手数料の80％、入社後1カ月以上3カ月以内に退職した場合は紹介手数料の50％を返金」などです。

一般的に返還金の金額は、在籍期間が短いほど多く、長いほど少ない傾向があります。なかには、入社直後に退職するケースもありますが、手数料が全額返還されるとは限りません。あくまでも各人材紹介サービスの規定によって返還金の料率が定められているため、注意が必要です。

企業が人材紹介サービスを利用するメリット

人材紹介サービスの利用によって得られる恩恵は、採用活動における業務の軽減だけではありません。人材探しや求職者とのコンタクトを任せられる以外にも、さまざまなメリットがあります。ここでは、人材紹介サービスが企業にもたらすメリットを紹介します。

初期費用や採用コストを削減できる

人材紹介サービスの利用は、ほとんどの場合、初期費用がかからないことがメリットです。また、採用担当者にとっては、応募者への合否連絡や日程調整などが負担となることもあります。これらの業務を人材紹介サービスが代行することで、かなりの工数が抑えられ、採用担当者はほかの業務に注力できるでしょう。このように、「紹介手数料」と「企業内部での採用コスト」を併わせて考えた場合に、人材紹介サービスの利用によりトータルでのコストが抑えられるケースは少なくありません。紹介手数料が高いと判断する前に、まずは総合的なコストの計算を行ってみましょう。

加えて、採用活動には求める人材を採用できないリスクも伴います。自社のみでの採用活動を行う場合、このリスクを全面的に受け入れなければなりません。一方、人材紹介サービスも利用することで、求める人材を採用できないリスクを分散できると考えられます。

非公開求人ができる

求人は、ごく限定された人だけにしか知られたくない場合もあります。特に、経営層や新規プロジェクトに関わる人材の募集は、採用活動を他社に知られると不利益を被ることにもなりかねません。そのようなケースでは、水面下で採用活動をする必要があります。Webなどでは情報を非公開として、求人をおこなえるのは、人材紹介サービスならではのメリットといえるでしょう。

一方、非公開求人のメリットを最大限に活用するためには、人材紹介サービスとの信頼関係が必要不可欠です。非公開であるぶん、候補者の数は絞ることができます。少ない候補者からより条件に合う人を見つけるとなれば、人材紹介サービス側にも企業の魅力を十分に理解してもらう必要があります。人材紹介会社の担当者を、自社の「人事チームの一員」と捉え、可能な範囲で提供する情報量や伝え方などのコミュニケーションの取り方に工夫をし、信頼関係を構築していきましょう。

欠員補充や即戦力の確保がスムーズになる

理由はさまざまですが、退職による急な欠員はどんな企業でも発生しうる事態です。そのような突発的な事態に対応できるのが、人材紹介サービスです。人材紹介サービスが保有するデータベースには、幅広いキャリアやスキルを持つ人材が登録されており、相談に対し速やかに提案してくれることが期待できます。

また、採用担当者だけでは、予定外に発生した求人に対応しきれない場合もあるでしょう。そのような場合、企業の採用要件を満たした人材を紹介するだけでなく、求人票の作成や募集、採用までをスピーディーかつ手厚くサポートしてくれる人材紹介サービスが有効です。

企業が人材紹介サービスを利用するデメリット

前述の通り、人材紹介サービスは、企業の採用活動を効率的にサポートしてくれるメリットがあります。しかし、利用を検討する際は、メリットだけでなく、以下に紹介するデメリットもふまえておくべきでしょう。

採用コストが高額になることがある

人材紹介サービスからの紹介を受けて採用が決定すると、紹介手数料を支払うことになります。手数料は会社や職種などで異なりますが、相場としては届出制手数料で、人材の初年度理論年収の30～35％程度といわれています。仮に年収500万円という条件で採用すれば、1人あたり約150万～175万円の手数料が発生することになります。採用人数が多くなれば、支払う手数料も多くなります。人材紹介サービスを介した採用は特定の職種や役割に留めるなど、コストを調整する工夫も必要です。

これまで自社で行ってきた採用活動に、どれほどのコストがかかっていたのか、データを用いて比較することで、より的確な判断ができるでしょう。

社内に採用ノウハウが蓄積されにくい

人材紹介会社の担当者が的確な提案やサポートをすることで、社内での採用活動にかかる工数は大幅に軽減されます。工数削減により、採用担当者はほかの業務に費やす時間を増やすことができるなど、多くのメリットも生みだしますが、一方で、採用ノウハウが社内に蓄積されづらい状況であることも認識しなくてはなりません。採用担当者自らが採用活動を行うことで得られる情報や経験は、人材紹介サービスでは蓄積されない貴重な資産です。

また、採用の成功や失敗によって採用担当者個人としてのスキルも磨かれていくでしょう。人材紹介サービスの利用にあたっては、担当者同士のコミュニケーションを重視し、情報交換を通じて互いに採用スキルを高め合えるような関係になるとよいでしょう。

自社に合った採用手法や人材紹介サービスを

人材紹介サービスには、会社やサービスごとに特徴や得意な領域があります。ITエンジニアや医療、金融などの専門職種や業界に特化したサービスもあれば、Uターン・Iターン転職支援などを行う地域特化型の人材紹介サービスもあります。企業は多種多様な人材紹介サービスのなかから、求人内容やコスト、時期などさまざまな条件によって使い分けるとよいでしょう。

社内のリソースがひっ迫している際など、社外の担当者に採用活動の一部を担ってもらえることは、人材紹介サービス利用の非常に大きなメリットです。しかし、最終的な採用活動の成功はあくまでも企業側の判断に委ねられています。自社の目的に合った採用手法や人材紹介サービスを選ぶことが、採用成功の条件といえるでしょう。